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リワークとは

リワークとは、何かしらの理由で休職していた人が復職することです。英語の「return to work」に由来する言葉で、リワークプログラムという言葉もよく使われています。

リワークプログラムは、職場復帰支援プログラムのことで、適応障害やうつ病、抗うつ状態など精神的な病気を理由に休職している人を、職場復帰させるためのプログラムです。

復職の妨げになるような問題を解決すると共に、復職した後に再度休職することがないように様々な支援を行います。仕事に必要なスキルを新たに身につける、体力や集中力を改善させるなど、支援する方法は様々です。

リワークの目的

リワークの目的は、精神的な病気に悩む人達の復職を支援することです。うつ病などの精神的な病気は、再発しやすいといわれています。一度回復しても、半数以上の人が再発を繰り返しているという調査結果も出ています。精神疾患は怪我のようにはっきりとした回復の目安がなく、復職できるかどうかの見極めが難しいです。

本人は「日常生活が送れるようになったからもう大丈夫」と思うかもしれませんが、実際は復職しても再発してしまう可能性があります。主治医も、職場の詳しい状況を見極めて判断するのは難しいでしょう。精神的な病気で休職している人が復職するためには、どの程度心身が回復しているか知ることが大切です。そのためにも、企業側が休職者に対してリワークを勧めることが重要になります。

リワークの種類

リワークには様々な種類があり、支援する方法や内容も変わってきます。ここからは、リワークにはどのような種類があるのか、詳しく見ていきましょう。

病院で行う「医療リワーク」

医療リワークは、病院などの医療機関で行っているリワークプログラムです。

精神疾患が再発し何度も休職を繰り返さないようにするために、様々な治療を行います。ただの病気の治療ではなく復職支援に特化したプログラムで、精神科デイケアや精神科ショートケア、精神科作業療法などの診療報酬上の枠組みの中で実施します。

実際に治療に当たるのは、医師や看護師、作業療法士、精神保健福祉士、心理職などの医療専門職の人達です。治療費に関しては、健康保険制度や自立支援医療制度が利用できるため、一部の負担のみで全額負担する必要はありません。

地域障害者職業センターが行う「職リハリワーク」

職リハリワークというのは、地域障害者職業センターが行っているリワークで、職業復帰支援とも呼ばれています。

地域障害者職業センターは、独立行政法人高齢・障害・求職支援機構によって、各都道府県に1ヶ所以上設置されています。センターには職業カウンセラーが所属していて、様々な職業リハビリテーションを実施しています。

医療リワークとは違い、利用者の病状を回復させるための治療を行うわけではありません。休職者本人、雇用主、主治医の三者をコーディネイトしながら合意を支援しています。休職者が職場に復帰できるように、本人と雇用主の間に立ち職場への適用に向けて支援するのが目的です。費用はかかりませんが、公務員は利用できないという点には注意しましょう。

各企業が独自に行う「職場リワーク」

各企業が独自にリワークを行なっているケースも多いです。職場リワークと呼ばれるもので、休職者がスムーズに複業できるように、企業内で様々な支援を行います。

2004年に公表された、厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」が2009年に改正され、休職者が通常業務へ戻るまでの流れを策定するように企業側に求めました。その結果、「職場復帰支援プログラム」を自社で行う企業が増えたのです。

中には、医療機関や復職支援などの専門機関を有し、職場復帰訓練制度を実施している企業もあります。EAPと呼ばれる従業員支援プログラムのサービスを利用し、休職者の支援を行うケースも多いです。主治医が復職可能と判断し診断書通りに休職者を復職させても、再休職してしまうことが多く、それに対応するために職場リワークを行う企業が増えています。復職を支援するだけではなく、安定して就労できるかどうかを見極めるのが、職場リワークの目的の1つと言えるでしょう。

3つのリワークの違い

上記3つのリワークの違いをまとめた表になります。それぞれの内容を把握した上でどのリワークを選択するのか、検討する必要があります。

	医療リワーク	職リハリワーク	職場リワーク
実施機関	医療機関	障害者職業センター	企業内、EAP（従業員支援プログラム）など
費用	健康保険	労働保険	企業負担
対象	求職者	休職者の事業主	休職者
主な目的	精神科治療再休職予防	支援プランに基づく支援	労働させて良いかの見極め

企業がリワークを推進するメリット

自社内でリワークを実施している企業も増えていますが、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここからは、企業がリワークを推進するメリットについて詳しく解説していきます。

人材の維持

従業員は、企業にとっては価値のある資産です。資質や経験を持っている従業員は、復職すれば企業に大きな貢献をしてくれます。企業がリワークをしっかり行うことで、休職中の従業員の経験や知識の喪失を避けることができるというのは、大きなメリットです。

また、新たな人材を獲得する手間やコストも軽減できます。新しく人材を採用すると、仕事内容を一から教えたり、研修をしたりする必要があります。休職中の従業員であれば実務経験もあるため、復職後に即戦力の働きが期待できるでしょう。

生産性の向上

リワークを推進することによって、生産性の向上が期待できるのもメリットです。企業側が復職支援をしっかり行うことで、従業員は安全かつ健全な状態で職場に戻ることができます。うつ病などの精神的な病気を患うと、仕事に対するモチベーションが下がってしまいます。しっかりと病気を治した上で復職することで、従業員のモチベーションや生産性が高まる可能性は高いです。

そのためには、企業がリワークのことを深く理解しておく必要があります。精神的な病気は再発するケースも多く、なかなか復職できない、復職してもすぐに体調を崩してしまうということも少なくありません。企業が休職中の従業員に対して適切なサポートを行えば、復職後の業績も向上するでしょう。

組織のモラル向上

企業がリワークを推進することは、組織のモラル向上にも繋がります。自分が働く職場のモラルを気にする人は多いです。組織がリワークを推進し、従業員の健康や復職をサポートする姿勢を明確にすれば、実際にサポートしてもらった従業員だけではなく、他の従業員もその姿勢を高く評価するでしょう。

「自分は組織に守られている」「安心して働ける環境が整っている」と感じる従業員が増えれば、組織全体の士気やモチベーションも向上します。

ブランドイメージの強化

リワークの推進は従業員からの評価を高めるだけではなく、ブランドイメージの強化を図ることもできます。従業員の健康や復職を積極的にサポートしている企業というのは、外部からの評価も高くなる傾向があります。ブランドイメージを強化すれば、顧客からの印象も良くなるでしょう。「こういう企業のサービスなら安心して利用できる」「応援するためにも積極的に商品を購入したい」、そう考える顧客も多くなる可能性があります。

採用活動にプラスになるというのもメリットです。従業員のことを考えリワークを推進している企業であれば、「ここで働きたい」と考える人も増えるでしょう。優秀な人材を集めるためにも、リワークを推進しブランドイメージを強化することは重要です。

法的リスクの軽減

リワークは、従業員の健康や安全に対する投資です。企業側にも一定のコストがかかるということで、推進することに疑問を感じている人もいるかもしれませんが、法的な紛争や問題を回避するためにも、リワークは機能します。

国や地域によって変わりますが、労働基準や従業員の権利に関して、厳しいルールが設けられているケースもあります。そういった場合、従業員の健康や安全に配慮し、働きやすい環境を整えておくことは大切です。日本にも復職制度というものがあります。法的に義務付けられているものではありませんが、労働基準法や労働契約法を遵守し復職制度を導入しておけば、法的リスクを軽減できます。

労働力の多様性の保持

企業では、様々な背景を持つ多くの従業員が働いています。そういった従業員の多様性を組織内で尊重し、企業側がサポートすることで組織の革新性や柔軟性が高まります。

リワークプログラムは、従業員の多様性を保持することも重要な要素の1つです。個人個人、働き方は大きく変わってきます。中には特別な事情を抱え、一人で思い悩みうつ病などの病気を発症してしまう従業員もいるかもしれません。

組織全体で、従業員の多様性を尊重できる環境を整えておけば、休職中の従業員が復職しやすく上に、再度休職してしまうリスクも軽減するでしょう。リワークプログラムは、従業員の復職をサポートするだけではなく、多様性を保持して活用するための手段としても機能するというわけです。

長期的な経済的利益

リワークを推進すると、初期の投資やコストが発生するかもしれません。経済的な負担を抱えてまでリワークを推進するべきか悩む人もいますが、中長期的に見れば多くの経済的利益が期待できます。

例えば人材の定着率の向上です。従業員の定着率が低くなると、新しく従業員を雇ったり、教育したりするためのコストがかかります。リワークを推進し、復職しやすい環境を整えることで、人材の定着率が向上します。

また、再採用のコスト削減、生産性の向上なども期待できるでしょう。一時的なコストだけを見るのではなく、リワークを推進することで、長期的にどのような経済的利益が出るのか考えることが大切です。

リワークを進める上での課題

多くのメリットがあるリワークですが、いくつか課題になる点もあります。では、どのような課題や問題点があるのか、詳しく見ていきましょう。

再発リスクの増加

リワークを推進する時に注意しなければならないのが、再発リスクです。休職していた従業員が元気になり復職しても、適切なサポートやアドバイスが提供されていなければ、仕事中にストレスを感じたり、要求に応じる能力が低下したりする可能性があります。

これが原因で体調を崩し、再度休職してしまうかもしれません。復職後は周りの配慮によって以前より働きやすい環境になっているかもしれませんが、だんだん以前と同じような環境に戻り、再度症状が出て休職してしまうケースもあります。こういった状況を防ぐために、休職していた本人だけではなく、企業側の対策も必要になってくるでしょう。

生産性の低下

復職後すぐに、以前と同じように働くことは難しいです。自身の能力や生産性が100%回復していないことがあるので、生産性が下がってしまうこともあるでしょう。

リワークをしっかりしていれば、以前のようなパフォーマンスに戻るかもしれませんが、サポートが不足していると復職した従業員のパフォーマンスは低下したままになることもあります。いきなり復職して能力を発揮するのは難しいので、適切なサポートを行いながら段階的な復職を試みるとよいでしょう。

従業員の早期退職

リワークの方法を間違えると、従業員の早期退職に繋がる可能性があるというのも課題

の1つです。復職した従業員が、長く働けるかどうかは企業側のサポートにも関わってきます。

サポートが十分でない場合、再び休職をとる、もしくは退職を選択してしまう可能性が高まります。万が一従業員が退職してしまうと、それに変わる労働力を補わなければなりません。新しい人材を再募集したり、トレーニングしたりするコストを、企業側が負担しなければならないので、従業員の早期退職は避けたいところです。

同僚へのサポートも重要

休職した従業員が復職する際は、企業だけではなく一緒に働く同僚のサポートも重要になります。どんなに企業がリワークに力を入れても、同僚がサポートしきれない状態になってしまうと、職場全体の士気が下がってしまいます。それだけではなく、従業員同士の協力関係が低下してしまう恐れもあるので、注意が必要です。

また、リワークが上手くいっていないと、「企業が自分達の健康を十分に配慮していない」と、従業員が不満を感じてしまうかもしれません。従業員の満足度や、ロイヤルティが低下する可能性も考えられるので、リワークを推進する際は休業している人だけではなく、すべての従業員に配慮する必要があります。

経済的コスト

リワークを利用する際は、医療機関の受診料や就労移行支援事業所の利用料など、様々な費用がかかります。こういった費用は、企業側が負担するのが一般的なので、経済的コストがかかってしまいます。

しかし、復職をサポートするためのコストは短期的なものです。従業員が早期退職や再休職をすると、新たな人材の補充など他のコストがかかるため、企業は経済的な損失を抱える可能性があります。それを防ぐために、短期的なコストをかけてでも、リワークを推進する価値はあるでしょう。

法的リスク

リワークを推進する時に考えなければならないのが、法的リスクです。一部の地域では、従業員の健康や福祉に対する企業の義務が、細かく定められていることがあります。

万が一義務を怠ると、罰金や訴訟など法的なリスクが増大します。金銭面で大きな損失を抱えるだけではなく、ブランドイメージを大きく傷つけてしまうケースも出てくるでしょう。そうならないためにも、国の法律や細かなルールなどを理解した上で、リワークを推進する必要があります。

経営者や管理者の負担増

リワークを企業だけで行うのは大変です。各企業が独自に行う職場リワークもありますが、それだけで復職者のサポートを行おうとすると、経営者や管理者の負担が増します。

本来の業務を遂行する上での障害となる場合もあるので、色々な方法でリワークを推進することが大切です。医療機関や地域障害者職業センターなど、リワークを行っている機関や施設は数多くあるので、連携を取りながら復職者のフォローアップやサポートを行うようにしましょう。

リワークプログラムの流れ

リワークを推進することは大切ですが、実際どのように進めればよいのか分からないという人もいるでしょう。ここからは、リワークプログラムの流れについて詳しく解説します。

【1】プログラムに通う

まずは、休職者がプログラムに通うところから始めます。個人個人で病状は変わってくるので、体調に合わせながら通う日数を決めることが大切です。最初は週2～3日程度から始め、体調を見ながら徐々に日数を増やしていきましょう。最終的な目標は、職場と同じ週5日通えるようにすることです。決められたペースでプログラムに通うことで、集団生活に慣れさせることができます。

健康な人にとっては簡単に感じるかもしれませんが、精神的な病気を抱えた人には、生活リズムを整えることは難しいことです。休職中に自宅で療養していると、気分や体調によっては数日家から出られないことも珍しくありません。どうすれば体調を崩しにくくなるのか、休職者が自分の状況を客観的に見て管理することが、リワークの重要なポイントです。

【2】認知の修正

認知の修正は、休職者が自分の病気についてしっかり理解することが大切です。病気の原因や症状、服用している薬、睡眠時間など様々なことを認知し、体調管理する方法を学んでいきます。

他にも、コミュニケーションの取り方や、自分自身を見直す時間も設けられます。認知の修正をすることで、なぜ自分が苦しんでいるのか、苦しまないためにはどうすればよいのかなどを考えることができます。

【3】集団で課題に取り組む

リワークプログラムの中には、疑似職場のような環境も用意されています。その中で実際に人と関わりながら、意見が対立した時の対処法や、決められた時間の中で結論を出す方法などを学んでいきます。

休職者にとってはストレスになりやすい、グループディスカッションに参加するようなプログラムもあります。集団で様々な課題に取り組むことで、復職した時に実際に働く職場に近い状況に慣れることができます。学んだ対処法を試す実践の場にもなるので、休職者にとって非常に重要なプログラムです。

人事部が気をつけるポイント

ここからは、リワークを行う上で、人事部が気をつけるポイントについて見ていきましょう。

理解と配慮

人事部が気をつけなければならないのが、休職者に対する理解と配慮です。長い間休んでいると、体力も精神力も、以前とは異なることがあります。そのため、復職した従業員が休職する前と同じ状態ではないことを理解することが、リワークの基本になります。

休職者への配慮として、試し出社や短時間勤務を導入するとよいでしょう。柔軟な勤務形態を提供し休職者の復職をサポートすれば、職場に慣れる期間を確保することができます。他にも面談を行って本人の体調を把握し業務内容を変更する、通院状況を見て余裕のある勤務時間にするといった配慮も必要です。

コミュニケーション

長い間職場を離れていた休職者に対して、コミュニケーションの場を設けることも大切です。復職者は不安や問題点を抱えていることも多いので、人事部で早期に問題を把握するために、定期的なミーティングやフィードバックの時間を設けるとよいでしょう。

気軽に相談できるような場を設ければ、復職者が気軽に意見や懸念を共有しやすくなり、再休職や早期退職するリスクを減らせます。一緒に働く同僚とコミュニケーションが取りやすくなるように、レクリエーションのような企画を考えるのもよいでしょう。

教育とトレーニング

休職者が職場を離れている間に、業務の内容や使用していたツールが変わっていることもあるでしょう。その場合は、適切な研修を提供することが大切です。以前働いていた時と環境が変わってしまい、上手く復職できないケースは多いです。

復職者が新しい業務環境に迅速に適応できるようにするためには、人事部のサポートが欠かせません。いきなり研修を受けるのが難しい場合は、休職者が自分のペースでトレーニングができるように、自宅で学習できる時間を与えるのも1つの方法です。

職場の理解と協力

人事部のサポートだけでは、復職者が職場に馴染むのは難しいです。復職者の上司や同僚にも理解と協力を求めるために、説明会やワークショップを行うようにしましょう。

従業員らの理解を深めることで、職場全体で復職者を迎え入れる体制を整えることができます。しっかりと協力体制が築かれれば、復職者も安心して業務に従事できるようになります。

他にも会食を開くなど、復職者と同僚が気軽に交流できる場を作ることも、職場の理解と協力を得るために大切なことです。

プライバシーの尊重

人事部は、従業員のプライバシーを保護する必要があります。休職していた理由や健康情報など、自分のプライバシーが他の従業員に知られるのは、復職者にとって大きな負担になります。

そのため、情報の取り扱いに関するガイドラインやポリシーを明確にしておくようにしましょう。その上で、職場全体で情報を共有し理解を深めることが大切です。個人情報は、ちょっとしたことで外部に漏れてしまうリスクがあるので、パソコンに保存されたデータの閲覧を制限するなど、情報の管理体制も見直しておくとよいでしょう。

継続的なフォローアップ

復職後だけではなく、継続的なフォローアップをすることも大切です。復職してすぐは周りの配慮もあり働きやすい環境であっても、だんだんと意識が薄れ以前の環境に戻ってしまうこともあります。

そうならないために、定期的に復職者の状態や適応度を確認するなどして、長期的にサポートを行うようにしましょう。復職者が長く働き続けることができる環境を整えることで、再休職のリスクが軽減されます。うつ病などの精神疾患が、再発しやすい病気だということを従業員に認知させるために、病気のことを学ぶ場を設けるのもよいでしょう。

よくある質問

リワークについて、様々な疑問を持っている人もいるでしょう。ここからは、リワークに関するよくある質問をいくつか紹介します。

リワークの期間はどれくらい？

リワークの期間は人によって様々です。病状など個人の状況によって最適な期間は変わりますが、短期間からでも利用することができます。

休職している期間が長い人の場合、毎日休まずにリワーク施設に通えるようになるまでには、時間がかかるケースもあります。大切なのは、利用者本人の気持ちや体調です。復職したい気持ちが本当にあるのか、毎日通える程の体力があるのか、生活習慣や体調などを考慮してベストなタイミングリワークを検討するようにしましょう。

リワークは意味ない？

気分が優れない、外に出る気も起きないなど、精神疾患を抱える人に対してリワークを勧める意味はないと考えている人もいるかもしれません。しかし、リワークはスムーズに復職するために重要なものです。働く意欲を回復させる、就労環境に順応するなど職場復帰のための訓練はもちろん、生活面のリハビリなども行います。

また、休職した理由を明確にし、再発を防止するためのプログラムもあります。専門家のサポートを受けながら、スムーズに復職するためのサポートを行うリワークは、休職者にとっても企業にとっても意味のあるものです。

企業側にも従業員側にも多くのメリットがあるリワーク

リワークは、企業や休職者、医療機関など様々な人達が協力しながら行うものです。休職者は専門家のサポートを受け病気を治療しながら復職を目指せる、企業は人材の維持がしやすくなるなど、双方にとって様々なメリットがあります。

プログラムの流れや配慮すべきことなど、重要なポイントをしっかり理解した上で、リワークを推進するようにしましょう。