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メンタルヘルスとは

メンタルヘルスとは、心の健康を意味する言葉。自分にストレスなどが発生したとき、それに適切に対応する力のことです。また、日常生活を送るのに問題のない心の状態も指します。メンタルヘルスが不調に陥ると、ストレス過多・強い不安感・うつ症状・パニック障害・心的外傷後ストレス障害（PTSD）など、さまざまな状態・症状につながりやすくなります。

目には見えない心の状態であっても、影響するのは心だけではありません。心と体はつながっているので、体調面に影響が出ることもあります。心身の状態が安定しなければ、日常生活や仕事・学業、人間関係などに良くない影響を及ぼす場合も。メンタルヘルスは単に気持ちの問題では片付けられない重要な要素と言えます。

そしてメンタルヘルスは個人だけでなく、社会全体にも影響を与えるものです。そのため、近年は職場・学校・家庭などにおいて、メンタルヘルスを健康的に保つための予防策やサポートが求められています。

メンタルヘルス対策に法的義務はあるの？

メンタルヘルス対策はすべての企業が行わなければいけないことなのか、法的義務があるのかと気になるかもしれません。結論を言うと、メンタルヘルス対策に法的義務はあります。

法律によって、企業は雇用する従業員の健康・安全を確保・維持しなければならないとされています。法的な枠組みの中で、メンタルヘルスに関連し特に注目されるのは、労働基準法と派生する規定・ガイドラインです。

労働基準法では、従業員の健康・安全を守るための基本的な内容が定められています。企業には労働者の安全義務がありますが、これは同法第59条における「使用者は、労働者を健康に安全に作業させるため、必要な措置を講ずる義務を有する」という記述が根拠となります。企業は安全義務として、従業員の物理的な危険だけでなく、メンタル面の健康リスクも考慮しながら、メンタルヘルスの悪化予防や対応を行わなければいけません。雇用者がこの義務を怠ると、法律違反とみなされる場合もあります。違反による罰則はありませんが、従業員などから損害賠償を求められるリスクが生じるので注意が必要です。

その他、企業のメンタルヘルス対策に関わる制度・ガイドラインとして、「ストレスチェック制度」や「産業医活動の促進に関するガイドライン」もあります。ストレスチェック制度は2015年に導入されたものです。労働者の健康診断の実施等に関する規則に基づき、常時従業員が50人以上の事業所に対し、年1回のストレスチェックが義務付けられました。従業員のメンタルヘルスを定期的にチェックし、必要に応じ適切な対処を行うための制度です。産業医活動の促進に関するガイドラインは、企業の健康経営をサポートする産業医の活動に関しまとめられたもの。従業員のメンタルヘルス対策に役立つ具体的な内容も示しており、企業が適切な対策を行う際の参考とされています。”

従業員のメンタルヘルス不調が会社に与える影響

ここからは、従業員のメンタルヘルスの不調が会社にどのような影響を与えるのか、主に考えられるものを解説します。メンタルヘルスが悪化することは従業員個人の問題ではなく、企業に対してさまざまなリスクの要因に発展しかねません。

生産性の低下

メンタルヘルスが不調に陥ると、従業員の集中力や判断力も低下しやすくなります。例えば通常1時間で完了するタスクが、スムーズにこなせず2時間以上かかるようになる可能性があります。

また、ミスも頻繁に起こりやすくなるので、作業のやり直しや修正も増えるでしょう。業務の効率が落ちることから、結果的に企業の生産性低下につながる恐れがあります。

増加する欠勤・遅刻

前述した通り、メンタルヘルスの不調は身体的な不調としても現れることがあります。例えば、朝なかなか起きられなくなったり、出勤しようとすると頭痛・腹痛・吐き気といった体調不良が発生したりなどです。

このような不調が出ると、通常通りの出勤準備や通勤が難しくなり、欠勤や遅刻などが増加する可能性があります。

高い従業員の離職率

会社がメンタルヘルスの問題に対して十分なサポートを提供しない場合、従業員のメンタルヘルスの状態は改善されず悪化し続ける可能性があります。

そして心身の調子を大きく崩し、最終的にその職場を去る選択をすることが考えられます。メンタルヘルスの不調はこのように、離職率アップにもつながるものです。従業員の離職率が高まれば、勤続経験豊富な人材の不足による生産性の低下や、新人教育・採用活動のコスト増などの問題も出てくるでしょう。

コミュニケーションの問題

メンタルヘルスの不調が原因で、従業員間のコミュニケーションがうまくいかなくなることがあります。人と関わるのが億劫になったり怖くなったり、コミュニケーションをとることが辛くなることもあります。

また、メンタルヘルスの状態が悪く苦しむ人に対し、周りの同僚の理解が不十分でコミュニケーションに支障が生じることも。このような状況から、チーム内の連携ミスや情報の伝達不足が生じる可能性があります。

職場のモラルの低下

1人の従業員がメンタルヘルスの問題を抱えると、その影響は他の従業員にも波及します。業務は従業員それぞれ個人単位で完結するわけではなく、さまざまな人と連携しながら進めていくものです。

しかし、メンタルヘルスが不調な従業員は、これまでのような働き方や関わり方が難しい状態になります。また、メンタルヘルスが不調な従業員がこなしきれない業務を他の人がカバーし、業務量が増加して今度は別な従業員のメンタルヘルスに影響が出るということもあるでしょう。

その結果、全体の雰囲気や士気が低下し、職場の環境が悪化する可能性があります。

損害賠償請求のリスク

会社がメンタルヘルスの問題に適切に対応しなかった場合、従業員がその結果受けた精神的・身体的なダメージに対して損害賠償を請求することが考えられます。

損害賠償請求にまで発展すると、弁護士とともに裁判対応をしなければならないかもしれません。裁判対応は長期になりやすく、時間・費用などのコストもかさみます。また、裁判になったとして負ければ賠償金を支払うことにもなります。

企業のブランドや評価の低下

従業員のメンタルヘルスに関する問題や企業の不十分な対応が公に知られることで、企業のイメージや信頼性が傷つく恐れもあります。例えば前述のように、従業員から損害賠償請求を起こされた企業という事実は、企業イメージを大きく落とすでしょう。

現在働いている従業員や退職した従業員がメンタルヘルス対策が不十分な企業だと話せば、悪評の高い企業という口コミが生まれ、それもネガティブな要素になります。このような企業ブランド・評価の低下によって、顧客の獲得やリテンションが困難になるでしょう。

研修や再教育のコスト増加

メンタルヘルス問題の対応や予防のための研修はコストがかかります。また、従業員がメンタルヘルスの問題で一時的に業務を離れる場合、その後の復帰時の再教育やサポートも必要となります。

従業員のメンタルヘルスが悪化するまで何も対策を講じられず、次々と不調な従業員が出るような状態では、研修・再教育のコストはかさむ一方です。これらの影響は企業の運営や経済的な側面に大きなダメージをもたらす可能性があるため、早期の予防とサポートが非常に重要と言えます。

個人情報の保護への配慮が必要

メンタルヘルス対策を実施する際、労働者の健康に関する情報を含む個人情報の守秘と、労働者の意向を尊重することは不可欠です。

個人情報の適切な取り扱いは、メンタルヘルスの取り組みをより効果的に進める上での基本条件となります

厚生労働省が勧める対策の基本となる4つのケア

メンタルヘルスの不調に適切に対応するためには、職場でさまざまなケアを意識する必要があります。ここでは、厚生労働省が勧める対策の基本となる、4つのケアについて内容を見ていきましょう。

参考／厚生労働省「こころの耳」

従業員自ら行う「セルフケア」

メンタルヘルスの不調に一番に気が付きやすいのは、他ならぬ本人自身です。

従業員が自ら行うセルフケアは、心の状態が不安定になったとき、早期に対応するため重要です。企業はこの従業員のセルフケアをサポートする役割があります。

会社の管理者が行う「ラインケア」

会社の管理者が、自分の管理する部署・チームなどのメンバーに対し行うケアのことです。

メンバー内にメンタルヘルス不調の兆しなどにいち早く気づき、相談に乗ったり、サポートを行ったり、職場環境の改善に取り組んだりして対応します。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアは、企業内にいるメンタルヘルスの専門家などによるケアのことです。

産業医や産業保健師、衛生管理者などがこのようなスタッフに当たります。専門的な立場からの支援により、メンタルヘルス不調のケアがより効果的に実施できます。

事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアは、メンタルヘルス対策に関する外部機関によるケアを指します。

公的な支援機関の他、産業保健サービスを取り扱う民間企業やEAP機関などを活用することも考えられます。外部機関のサービスを取り入れることで、企業内での対応が難しい部分も幅広く補え、よりメンタルヘルス対策が充実します。

メンタルヘルス対策の3つの段階

メンタルヘルス対策はやみくもに行うのではなく、しっかりステップを踏みながら実施するのが有効です。ここでは、メンタルヘルス対策の3つの段階について説明します。

一次予防：メンタルヘルス不調の未然防止

メンタルヘルス不調の未然防止に努めることが対策の第一段階です。

本格的な不調になる前の時点で、不調を引き起こしかねない要因を明確にします。その上でストレス緩和のケアなどを行いながら、ストレス要因を遠ざける解決策などを考えます。

二次予防：メンタルヘルス不調の早期発見と適切な対処

メンタルヘルス不調者の早期発見と適切な対処が対策の第二段階です。

メンタルヘルスの不調は放置すればするほど悪化します。早い段階で不調を見つけ、速やかに適切なケアを行うことで、休職・退職などの深刻な状況になる前に、心の健康を取り戻せます。

三次予防：メンタルヘルス不調者の職場復帰の支援

メンタルヘルスの不調により休職した従業員に対し、職場復帰のための支援を行うのが対策の第三段階です。

メンタルヘルスの不調が再発しないよう注意を払いながら、スムーズかつ健康的な職場復帰が叶うよう、復帰支援プログラムなどを通し、細やかにサポートします。

企業が行うメンタルヘルス対策の具体例

それでは、企業が行うメンタルヘルス対策の具体例を紹介します。これらの対策を準備し、多角的に従業員のサポートを行うことにより、メンタルヘルスに関する問題を防止、または発生した際に適切に対応できます。

ストレスチェックの実施

前の項目でも述べたとおり、ストレスチェックは一定の規模の事業所には法的に義務づけられています（その他の事業所は努力義務）。従業員のストレスレベルを測定する専用の質問紙やツールを使用して、年1回のチェックを実施。結果を元に個別のフィードバックやサポートを提供する、これがストレスチェックの基本的な流れです。

ストレスチェックを実施することで、従業員のメンタルヘルスの不調を早期に発見し、速やかに具体的な対策を講じて、より深刻な健康問題を予防できます。

カウンセリングサービスの提供

従業員がメンタルヘルスに関する問題を抱えたときに利用できる、カウンセリングサービスを準備するのも効果的です。外部の専門家や組織と提携し、定期的にカウンセリングの機会を提供します。

必要に応じて心理療法などのプロのサポートを受けられる体制も整備するとなお良しです。従業員が心の問題を早めに外部の専門家などに共有することで、適切な解決策を見つけ、ストレスや問題を緩和できます。

ワークライフバランスの推進

ワークライフバランスの推進もメンタルヘルス対策に関連します。仕事の時間が多過ぎて仕事以外の時間を圧迫すると、プライベートな時間や休みがとりづらくなります。その結果、リフレッシュが不十分になり、またプライベートに十分な時間を費やせず、ストレスが溜まり続けてメンタルヘルスに不調が発生する可能性があるのです。

ワークライフバランスを意識できる職場環境のため、有給休暇の取得推進キャンペーン、育児や介護との両立をサポートする制度の導入、長時間労働の削減策の実施が考えられます。従業員がプライベートと仕事のバランスを取りやすい環境を整えることで、従業員の疲労やストレスを軽減し、モチベーションの維持を図ります。

研修・教育の提供

メンタルヘルスを正しく理解するための研修・教育も重要な対策です。メンタルヘルスリテラシー向上を目的とした全従業員対象のセミナーや、管理職向けのメンタルヘルスサポート研修などを実施します。

メンタルヘルスに関する理解を職場全体で深めることで、従業員本人または周りの人などが不調の早期発見・早期対応をすることも可能になり、予防的な対策の実施が進みます。

職場環境の改善

職場環境を根本から見直し、改善することもメンタルヘルス対策の1つです。従業員にとって快適な職場環境とは、安定したメンタルを保ちながら働きやすいこと。反対に職場環境が悪ければ、ストレスはたまりやすく、メンタルに悪影響が出る可能性は高くなります。

具体的な改善の例は、音環境の最適化、照明の調整、休憩スペースの拡充、オープンスペースと個室の適切なバランスなどです。職場環境からの物理的・心理的ストレスが低減することで、従業員の満足度や生産性の向上が期待できるでしょう。

健康促進の取り組み

従業員の心の健康だけでなく、身体的な健康促進に取り組むこともメンタルヘルス対策につながります。前の項目でも触れた通り、心と体の状態は密接に関係するからです。

具体策としては、健康診断の項目の拡充、定期的なフィットネス活動や健康食の提供、リラクゼーションイベントの実施などがあります。身体の健康とともに、心の健康も整える効果を期待できます。

ハラスメント防止策

近年さまざまなハラスメントが問題となっています。職場においてはモラルハラスメントやパワーハラスメントの発生ケースなどが見られますが、このようなハラスメントによるストレスも、メンタルヘルスに不調を来しやすい要因です。

ハラスメントに関する明確なガイドラインの設定と啓発、定期的なハラスメント研修、違反者への厳格な対応など、ハラスメント防止策の整備が企業の役割です。職場のハラスメントを防ぐ・適切に対応するなど、全ての従業員にとって安全な環境をつくることで、メンタルヘルスの問題の原因を取り除きます。

メンタルヘルスの啓発活動

企業がメンタルヘルスの啓発活動を行うことも重要です。従業員の中にはメンタルヘルスの知識が十分でない人もいるかもしれません。メンタルヘルスの維持に欠かせないセルフケアを意識しつつ、心の状態によって適切な行動ができるよう、メンタルヘルスの啓発を進めます。

具体的には、メンタルヘルスの日や週間を設けて啓発イベントやセミナーを開催する、ポスターやパンフレットを使って知識の普及を図るなどが考えられます。従業員のメンタルヘルスに関する知識や意識が高まれば、自らの健康管理や同僚へのサポートが可能になるでしょう。

相談窓口を設置する

従業員がメンタルヘルスの不調を感じたとき、すぐ相談できる窓口を設置する例もよく見られます。専門家やカウンセラーが常駐する内部・外部の相談窓口を設置します。

匿名での相談やオンラインでのアクセスも可能にすれば、より相談しやすいでしょう。気軽に相談できる環境が整うことで、問題の早期発見や適切な対応が実現し、長期休職や退職などの事態を防げます。

メンタルヘルス不調者を把握し対応する

企業が社内のメンタルヘルス不調者を把握し、適切な対応を行うことも不可欠です。ストレスチェックの結果や上司・同僚からのフィードバックを元に、サポートが必要な従業員を特定します。

必要に応じて休職、職務変更、専門家のカウンセリング推奨などの対応策を講じ、メンタルヘルスの悪化を防ぐとともに、改善への解決策を見つけていきます。早い段階で会社が介入することにより、従業員の復帰を促進し、組織全体の生産性や士気の低下を防げるでしょう。

メンタルヘルスケアセミナーを開催する

企業の真の健康経営サポートを提供する、「オフけん」の「メンタルヘルスケアセミナー」を開催します。

メンタルヘルスの基本的な知識の提供や、ストレスの原因と対処法、心の健康を維持するための生活習慣や技術など、多岐にわたるテーマから選択。メンタルヘルスを守るための知識やスキルを身につけることで、メンタル不調を防止します。

▶真健康経営サポート「オフけん」の詳しい情報はこちら

健康イベントを開催する

「オフけん」の「出前からだ測定会」は、6種類の運動能力を測る「体力測定」、体重・体脂肪率・筋肉量・内臓脂肪レベルなどを測る「体成分測定」などを行い、結果をもとに運動指導士、管理栄養士が従業員一人ひとりに合わせたカウンセリングを実施します。

適切な運動方法やバランスのいい食事方法などのアドバイスを通じて、健康維持・健康意識向上をサポート。健康なからだづくりがメンタルヘルスケアにつながります。

▶真健康経営サポート「オフけん」の詳しい情報はこちら

メンタルヘルス不調から職場復帰サポート

メンタルヘルスの不調から休職などを選び、一時職場から離れた人には、心身共に健康的な状態で職場に戻ってこられるようなサポートが必要です。最後に、メンタルヘルス不調から職場復帰するための、サポートのポイントを解説します。

産業医の協力体制の構築

産業医とは、労働者が快適で健康に働けるよう、職場の健康管理の専門家として会社をサポートする役目を持った医師のことです。メンタルヘルスの不調の予防・早期発見・復帰支援を行う上で、産業医との連携は欠かせません。

職場復帰のサポート体制をしっかり構築するためには、人事部門や上司などの企業側と産業医で定期的にコミュニケーションを取り、十分な情報共有を行うことが大切です。産業医は健康診断や面談の結果などを踏まえつつ、専門的な観点で分析した上で、メンタルヘルスの問題を早期に見つけ適切な助言・指導を行います。また、休職した従業員の状態を確認し、復帰の可否や可能な場合の時期・勤務の仕方・必要なサポートなどを提案する役割もあります。

復帰支援制度の構築

従業員がもうメンタルへルスの問題に悩むことがないよう、安全にスムーズに職場に復帰すための支援制度を整備することも非常に重要です。

いきなりフルタイムの復帰ではなく、短時間勤務や一部業務での復帰など、段階的な復帰を実施し、徐々に業務や負担をスタンダードにしていく形が一般的。また、復帰後も従業員のフォローは継続していく必要があります。また、復帰する職場の理解や協力を促進するため、復帰支援の必要性や方法などについて啓発を行うことも不可欠です。

その他、状況を見ながら、従業員にとって過度な負担が発生しないよう、職務内容の調整・補助などを行います。これらの取り組みを用意できれば、メンタルヘルス不調からの有効な復帰支援制度が整うでしょう。

メンタルヘルス対策の導入・整備は企業と従業員どちらにとっても重要

従業員のメンタルヘルス対策に力を入れることは、企業の生産性向上にもつながります。今回紹介した内容を参考に、自社のメンタルヘルス対策について具体的に考えてみてください。

なお、「オフけん」の健康経営サポートを利用するのもおすすめです。「出前からだ測定会」「健康セミナー」の実施や、健康アプリの提供、スポーツジム運営など、さまざまなプランで企業の健康経営をバックアップしています。