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なぜ福利厚生で運動の機会を作る必要があるの？

運動については従業員個人に一任したいと思う方もいるかもしれませんが、企業として従業員の運動を支援することには、双方にとっての大きなメリットがあります。福利厚生で運動の機会を作ったほうがいい理由は、主に次の3つです。

健康経営を推進するため

まず、健康経営を推進するために、福利厚生で運動の機会を作ることが大切です。

将来の労働人口減少が心配される中、既存の労働力をできるだけ長く維持する必要性が増しています。ひとり一人の従業員が、できるだけ長く健康で働けるようにしなければなりません。高齢化が進むと、医療費の負担が増え、企業の経営にも大きな影響を及ぼします。従業員が病気をせずに長生きできれば、医療費の負担も減らせます。

いくら従業員の人数が多くても、心身に不安のある状態では、十分な労働力を発揮できません。限られた人数でもひとり一人が最高のパフォーマンスを発揮できれば、高い生産性を維持できるはずです。

こうした事情から、企業の健康経営が推奨されており、その一環として福利厚生で従業員に運動機会を提供するところも増えています。

働き盛りの運動不足が指摘されているため

働き盛りの人の運動不足が指摘されていることも、福利厚生で運動の機会を作る必要性のひとつに挙げられます。

厚生労働省が令和元年に実施した調査によると、1年以上継続的に、週2回以上、1回30分以上の運動をしていると回答した人は、男性で33.4％、女性で25.1％でした。また、運動に関心がある人、改善したいと思っている人の半数以上が、「仕事や家事・育児が忙しくて運動習慣の改善ができない」と答えています。

前述の運動習慣があると答えた人の割合で最も少なかった年代は、男性は40～49歳で18.5％、女性は30～39歳で9.4％でした。また60歳未満は全体的に運動習慣のある人の割合が少なく、全体の割合を上げているのは60代以上です。現役社会人の多くが時間に追われており、特に働き盛りの人ほど、主体的に運動時間を捻出するのが難しい状況にあるといえます。福利厚生で、従業員に運動機会を提供することには、大きな意義があるといえるでしょう。

参考／【厚生労働省】身体活動・運動

リモートワークで運動不足が深刻化しているため

リモートワークによる運動不足も深刻化しています。新型コロナウイルスの感染防止策として推奨されたのをきっかけに、リモートワークを導入する企業が急増しました。通勤の手間がなくなったのは時間効率の面ではメリットですが、導入前と比べて、歩いたり、階段を上ったりする機会は大きく減ったはずです。

実際に、リモートワークになってから運動不足を実感した人は多く、いわゆる「コロナ太り」で、体重も増加したという人が目立ちます。また、リモートワークで身体の不調を訴えるケースも多く見受けられます。特に多いのは、目の疲れや肩こり、疲れ、だるさなどです。コロナが終息しても、在宅勤務などの働き方は定着すると見られています。

在宅勤務中には、オンとオフの切り替えが難しいという問題も指摘されています。自己管理能力が高い人では、適度に休憩を取ったり、運動したりできるでしょうが、人によっては何時間も座りっぱなしになってしまうかもしれません。疲れている状態で運動不足が続くと、さらに心身の不調が悪化する恐れがあります。すべての従業員の健康を守るためにも、会社を挙げて運動習慣をつける必要があるといえるでしょう。

福利厚生で運動機会を提供する5つのメリット

続いて、福利厚生で運動機会を提供する5つのメリットについて解説します。福利厚生で運動機会を提供することには、従業員の健康増進につながるだけでなく、企業の生産性向上にも寄与する可能性があると考えられます。

運動習慣がなくても取り組みやすい

まず、運動習慣がなくても取り組みやすいことが、福利厚生で運動機会を提供するメリットのひとつです。

運動習慣がない人は、何らかのきっかけがなければ、なかなか運動を始められないものです。身体を動かすことに関心がない場合だけでなく、「運動の必要性を頭では理解していても、腰が重い」という人も少なくありません。

企業主導で、福利厚生として運動の機会を提供することは、運動習慣を取り入れるきっかけになります。普段運動習慣がない人でも、これを機に始めてみようと思うかもしれません。例えば、ゲーム感覚で取り組めるものや、ポイントを貯められるものなどは参加しやすいでしょう。職場で話題に上がったり、競い合ったりすることで継続もしやすくなります。周りが参加している中、自分だけ何もしないわけにはいかないと感じることもあるものです。

従業員の健康管理がしやすくなる

従業員の健康管理がしやすくなることも、重要なメリットに挙げられます。

健康経営の一環として、福利厚生を用いた運動機会の提供をすることで、従業員がどの程度運動しているのかをデータなどで把握できるようになり、導入効果を可視化できます。例えば、アプリなどで進捗状況を管理するのもひとつの手です。

あるいは、福利厚生代行サービスを利用して運動機会を提供することで、利用状況を把握できます。前年と比べて利用者が増えたか、減ったかといった検証もしやすくなるでしょう。

このように、会社全体で取り組むことによってできるアプローチは多くあります。従業員側に状況を確認することも有効です。定期的にアンケート等を実施すると、従業員ごとの運動継続率や運動効果、今後に向けたニーズなどを把握できます。

プレゼンティーズム・アブセンティーズムを防げる

プレゼンティーズム・アブセンティーズムを防ぐこともできます。

プレゼンティーズムとは、心身の健康に問題があることにより、出勤していても生産性が低下している状態です。一方のアブセンティーズムは、心身の健康に問題があり欠勤している状態を指します。

適度な運動をすることにより、生活習慣病やメンタル面の不調を予防できます。特に、職場でコミュニケーションを取りながら行うことで、周りとの連携が取りやすくなり、メンタル面の不調が起こりにくくなるでしょう。

また、福利厚生として取り組むことで、定期的にアンケートを取りやすくなります。従業員が抱えている心身の問題に早く気付くことができ、改善の必要なポイントも把握できるため、悪化する前に手を打てるようになるはずです。

日常の中に軽い運動を取り入れやすい

日常の中に軽い運動を取り入れやすいことも、福利厚生で運動機会を提供するメリットに含まれます。

福利厚生で運動を推奨することにより、仕事の合間など、日常の隙間時間にも身体を動かす習慣を取り入れやすくなります。例えば、「座った状態でできるかかとの上げ下げ」や「体側伸ばし」など、周りの目を気にせずに行えます。座った状態でも、身体を適度に動かすことで、肩こりの防止には効果的です。疲労感が軽減される、リラックスできる効果も期待できます。

福利厚生を使って運動する人が増えれば、おのずと健康を気にする会話も増えていくでしょう。「自分も真似してやってみよう」と思う人の輪が広がっていけば、日常の中に運動を取り入れる人が多数派になります。運動への取り組みに、さらに追い風が吹くでしょう。

従業員間のコミュニケーションを増やせる

運動という共通の話題によって、従業員間のコミュニケーションを増やせる効果も期待できます。

従業員が一緒に運動する機会を作ることにより、業務以外でも交流が生まれます。目標達成に向けてサポートし合ったり、ときには競争し合ったりすることで、業務では見えなかった部分も見えてくるはずです。

また、運動をきっかけにして、これまで話したことがなかった相手と話す機会が持てるため、業務や部署の垣根を超えた人脈や新たなコミュニティが生まれます。コミュニケーションが活性化し、従業員同士のつながりが広がったり、強まったりすることで、社内の風通しもよくなるでしょう。業務上でも連携を取りやすくなるため、組織内の業務の効率化や生産性向上にもつながります。

社員の運動不足を解消する健康イベント事例20選

ここからは、企業が提供できる運動機会には具体的にどのようなものがあるのかを紹介します。いくつかのパターンを紹介しますので、自社で取り入れやすいものを選んでみましょう。

社外に場所を借りて運動イベントを開催する

企業が提供できる運動機会として、従来から取り入れられている方法は、社外での運動イベントの開催です。

近隣のスポーツ施設やグラウンドなど、社外の場所を借り、運動不足解消につながるイベントを開催する企業は多くあります。対象は全従業員としたうえで、あくまで自由参加とし、参加を強制しないことが大事です。そのうえで、初心者や運動が苦手な人も含めて、できるだけ多くの人が自主的に参加できるようなイベントを選んで開催するようにしましょう。

また、休日は、プライベートや家族の行事などで、スケジュールが埋まっていることも多いものです。平日の夜や業務時間を利用して、リフレッシュを目的としたイベントとして開催することも、参加者を増やすコツです。

1.社内運動会

社内運動会は、多くの企業や団体で伝統的に行われるスポーツイベントで、社員同士がチームを組んで様々な競技に参加します。

このイベントの主要な目的は、社員間のコミュニケーションの促進、団結心の醸成、そして運動不足の解消です。主な競技としては、綱引き、リレー走、玉入れなどの団体競技が中心となりますが、企業や団体の特性に合わせてオリジナルの競技を追加することもあります。

2.フットサル大会

フットサル大会は、5人制のサッカーを室内や専用のコートで行うスポーツイベントです。このスポーツは速さとテクニックが要求され、心肺機能や運動能力の向上が期待できます。

さらに、フットサルはチームワークを重視するため、参加する社員のコミュニケーション能力も高まります。大会には、社員をいくつかのチームに分けてトーナメント形式やリーグ形式で対戦を実施します。

3.ボウリング大会

ボウリング大会は、ご存知、特定のレーン上でボールを転がしてピンを倒すスポーツイベントです。ボウリングは技術や集中力を要求するため、運動不足の解消やストレスの緩和に役立ちます。

さらに、この大会は社員同士の交流を深める絶好の機会となります。参加する際、社員は複数のグループに分かれて、各グループ内でスコアを競い合います。

4.ウォーキング

ウォーキングは、指定されたコースを歩く活動で、長距離を歩くウォーキングイベントや自然の中を歩くトレッキングなどです。

この活動は、心肺機能の向上や運動不足の解消を目的としており、新しい場所や自然を楽しみながら健康を維持することができます。参加する際には、社員やその家族を対象として、指定されたコースや目的地までのウォーキングを実施します。

5.スポーツクライミング

スポーツクライミングは、垂直な壁や岩を登るスポーツで、室内のクライミングジムやアウトドアの岩場での活動があります。このスポーツは、上半身の筋肉の強化や柔軟性、バランス感覚の向上を目的としています。

さらに、クライミングを通じて挑戦心や達成感を得ることができるのが魅力です。参加する際には、初心者はクライミングジムでのイベントに参加することが推奨され、経験者はアウトドアでのクライミングイベントに挑戦することができるようにするのがおすすめです。

6.ラジオ体操

ラジオ体操は、日本の伝統的な体操で、音楽に合わせて一連の動きを行うものです。短時間で全身を動かすことができるため、日常的に取り入れることで運動不足の解消や筋肉の柔軟性を保つ助けとなります。また、定型の動きがあるため、初めての人でも簡単に参加することができます。

企業や団体でラジオ体操を取り入れることは、社員の健康促進やコミュニケーションの機会としても効果的です。特に、始業前や休憩時間に短時間行うことで、気分のリフレッシュや一日の活力を与えることが期待できます。

社内に講師を招いて運動イベントを開催する

社内に講師を招いて運動イベントを開催するのもおすすめです。

広めの会議室など、社内の一室を利用して、運動系のイベントを実施する方法になります。室内で行える簡単な運動ならば、参加できる人も多いでしょう。運動のためのウェアやスニーカーなども不要です。シンプルな動きならば、思い出して自宅でも再現してみるなど、個人でも続けやすいでしょう。

こちらも、平日の夜や就業時間内を利用して行うのがポイントです。仕事中や終業後のリフレッシュとして、その足で参加しやすいため、人が集まりやすくなります。参加者を増やすには、イベントを開催することや日程をあらかじめ周知しておきましょう。イントラネットに掲載する、社内メールで通達する、従業員出入り口に宣伝の看板を立てておく、などのやり方が有効です。また、定期的に開催することで、運動の継続もしやすくなります。

7.ヨガ・ピラティス

ヨガとピラティスは、企業が社員の健康やウェルビーイングを重視する中で、社内の健康イベントとして人気が高まっています。社内で講師を招いて行うことで、社員は外部の施設へ足を運ぶことなく、気軽にこれらのプログラムを体験できます。

ヨガは、インド起源の体と心の健康法で、呼吸法やポーズを中心に行います。これにより、心身のリラックスや筋肉の柔軟性を高め、ストレスや身体の緊張を解放する効果が期待できます。

一方、ピラティスは20世紀初頭にジョセフ・ピラティスによって開発された運動法で、体の中心部を強化することを目的としています。深部の筋肉をターゲットとしたエクササイズを通じて、体のバランスやアライメントを改善し、全体的な筋力を向上させることができます。

これらのプログラムを社内で定期的に実施することで、社員同士の交流を促進するとともに、運動不足の解消や日常生活における体の不調の予防にも寄与します。

8.ストレッチ

ストレッチは、筋肉を伸ばすことで血流を良くし、柔軟性を高める運動です。長時間のデスクワークや同じ姿勢の続く業務による体の硬さや疲れを軽減するため、企業では社員の健康維持や疲労回復のために、ストレッチイベントを取り入れることが増えています。

社内に講師を招くことで、専門的な知識や技術をもとに効果的なストレッチ方法を学ぶことができます。また、正しい方法でのストレッチは、筋肉や関節のトラブルを防ぐためにも重要です。講師によるデモンストレーションや指導を受けながら、社員は自身の体を意識し、日常生活でのストレッチの習慣を身につける手助けとなります。

このようなイベントを定期的に実施することで、社員の健康促進はもちろん、職場の雰囲気向上やコミュニケーションの促進にも繋がり、全体としての生産性やモチベーションの向上にも寄与します。

9.エクササイズ

エクササイズイベントは、社員の体力向上や運動不足の解消を目的とした活動で、さまざまな種類の運動プログラムが取り入れられます。長時間のデスクワークや日常の生活習慣で運動を取り入れる機会が少ない社員にとって、このようなイベントはとても有益です。

社内に専門の講師を招くことで、効果的なエクササイズの方法や正しいフォーム、呼吸法などを学ぶことができます。エクササイズの種類は多岐にわたり、エアロビクス、筋トレ、HIIT（高強度インターバルトレーニング）などがあります。講師は参加する社員の体力やニーズに合わせて、最適なプログラムを提供します。

エクササイズイベントを実施することで、社員同士のチームワークやコミュニケーションが深まるとともに、日常のストレス解消や気分のリフレッシュにもつながります。また、定期的な運動習慣を身につけることで、生活習慣病の予防や身体のメンテナンスにも寄与することが期待されます。

10.出前からだ測定会

真（シン）健康経営サポートを行う「オフけん」による「出前からだ測定会」は、その名の通り、従業員がいる職場に「オフけん」が出向き、測定会を実施します。

全身の筋肉量や脂肪量が分かる「体成分測定」、握力やバランス力、ジャンプ力、反射神経、やわらかさ、腹筋力が分かる「体力測定」を実施することで「からだ年齢」が分かります。結果はその場でプリントアウトし、専門知識を持つスタッフによるカウンセリングまで行います。

定期的に実施することで、従業員の健康に対するモチベーションがアップ。また、社内ランキングが分かるので、社内コミュニケーション活性化にも役立ちます。

▶オフけん「出前からだ測定会」

11.健康セミナー

真（シン）健康経営サポートを行う「オフけん」による健康セミナーは、企業のお悩みに合わせた内容のプログラムを実施します。

例えば、「車の運転が多く、腰痛持ちの従業員が多い」というお悩みがあれば、腰痛を予防する体操をプログラムに組み込みます。また、「デスクワーク中心で、肩こりがひどい」というお悩みがあれば、肩こりを解消するストレッチを行います。

企業ごとにカスタマイズした健康セミナーで、従業員の健康アップ・仕事のモチベーションアップを図ります。

▶オフけん「健康セミナー」

費用の補助や器具・用具の現物支給をする

企業が運動機会を提供する方法には、費用の補助や器具・用具の現物支給をするというやり方もあります。

大きく2つやり方があり、1つ目は、スポーツクラブやジムなどを法人契約して、費用の補助などをする方法です。2つ目に、運動に使う器具や用具を企業でまとめて購入して現物支給する、といったものです。

利用の規定をあらかじめ作っておき、さまざまな方法できちんと周知して多くの従業員が使えるようにすることが必要です。不公平感が生まれてしまうと、かえって社内の雰囲気が悪くなってしまいかねません。

12.スポーツクラブ・ジムとの法人契約

スポーツクラブやジムとの法人契約は、企業が社員の健康維持や運動不足解消をサポートする取り組みの一つです。この契約によって、社員は特別な割引料金でジムやスポーツクラブを利用することができるようになります。

法人契約を結ぶことで、社員は通常よりも低い料金でジムの設備やクラスを利用できるメリットがあります。また、同僚と一緒にジムに通うことで、職場外でのコミュニケーションの機会も増え、チームワークの向上にも寄与することが期待されます。

企業としては、社員の健康維持をサポートすることで、長期的なビジョンや企業のブランドイメージの向上、社員のモチベーション向上や離職率の低減にも繋がります。

13.運動器具を企業でまとめて購入

企業がバランスボール、ヨガマット、ルームランナーなどの運動器具をまとめて購入する取り組みは、社員の健康を促進し、運動不足を解消する目的で実施されることが多いです。特に、デスクワーク中心の業務を行う社員が多い企業では、日常の運動の機会が限られているため、このような取り組みが導入されることがあります。

例えば、バランスボールは長時間の座り仕事で起こりがちな腰痛の予防や姿勢の改善に役立ちます。ヨガマットを使用して、休憩時間にストレッチや軽いヨガのポーズを取ることで、筋肉の緊張を和らげたり、リフレッシュすることができます。ルームランナーは、昼休みや仕事後に短時間のランニングやウォーキングを行うことで、心肺機能の向上や運動不足の解消に繋がります。

これらの運動器具をオフィス内に設置することで、社員は気軽に運動の機会を増やすことができます。また、共同で使用することで、社員間のコミュニケーションや連携も深まることが期待されます。

14.社内スポーツジム

社内スポーツジムの構築は、オフィスの一部を利用して、トレッドミル、エアロバイク、フリーウェイト、マシンウェイトなどの基本的な運動機器を設置します。また、広いスペースが確保できる場合は、ストレッチやヨガのエリアを設けたり、トレーニングコーチやインストラクターを招聘してプログラムを提供することもあります。

社内スポーツジムのメリットとして、社員は通勤前や昼休み、仕事終了後に気軽に運動をすることができます。これにより、運動を日常の一部として取り入れやすくなり、健康維持やストレスの軽減に寄与することが期待されます。また、ジムを利用する社員間での交流が深まり、職場のコミュニケーションが活発になることも期待できます。

さらに、社内ジムの存在は、求職者にとっての魅力的な福利厚生の一つとなり、採用活動や離職率の低減にも効果があるとされています。企業としては、社員の健康を促進することで、生産性の向上や長期的な業績の向上につながると考えられます。真（シン）健康経営サポートを行う「オフけん」においても、社内スポーツジムの構築・運営を実施しています。

▶オフけん「社内スポーツジム構築・運営」

運動を奨励するイベントを開催する

運動を奨励するイベントを開催することも有効です。

全員が個人個人で運動に取り組むよう、結果を競うイベントを開催するなどの方法が検討できます。大勢が参加するものはハードルが高くても、ひとりでマイペースに取り組めるものならやってみたい、という人は少なくないでしょう。期間を決めて、毎日運動に取り組むようなイベントがおすすめです。

例えば、毎日コツコツと歩数を稼ぎ、個人間や部署間で期間中の合計歩数を競うウォーキングプログラムなどは誰もが参加しやすく、盛り上がりやすいでしょう。期間終了後にも、個人でのウォーキングの習慣が身に付きやすくなります。また、チーム戦の場合は、メンバー同士のコミュニケーションを取るきっかけにもなり得ます。

15.ウォーキングプログラム

ウォーキングプログラムは、企業が社員の健康増進を目的として取り入れる取り組みの一つです。ウォーキングは手軽にできる運動で、特別な器具や施設が不要であるため、多くの人々にとって参加しやすいアクティビティです。

企業が実施するウォーキングプログラムでは、特定の時間に集まり、決められたコースを一緒に歩く活動や、一日のステップ数を目標として設定し、それを記録するチャレンジを行うことが一般的です。また、スマートウォッチや歩数計アプリを活用して、歩数や距離を計測し、社員間での競争や報奨を設けることもあります。

ウォーキングプログラムの利点としては、心肺機能の向上や運動不足の解消、そしてストレスの軽減が期待できる点が挙げられます。さらに、社員同士が一緒に歩くことでの交流が深まることや、新しい環境や風景を楽しむことで、リフレッシュ効果も得られると言われています。

16.ハイキングプログラム

ハイキングプログラムは、企業が社員の健康とチームビルディングを促進するための取り組みとして採用することがあります。ハイキングは、山や自然の中を歩くアクティビティで、都市部から離れた場所でのリフレッシュと、運動を兼ね備えた活動として人気があります。

このプログラムでは、企業は特定の日に社員を山や自然の散策コースへと連れて行き、一緒に歩くイベントを計画します。こうした活動は、日常の仕事からの一時的な逃避として、社員のストレス軽減やリフレッシュに役立ちます。また、ハイキングは筋肉を使う運動なので、運動不足の解消や心肺機能の向上にも効果的です。

さらに、ハイキングは複数の人々と一緒に行うことが多いため、社員同士のコミュニケーションの機会としても非常に有効です。日常の業務で接することの少ない部署間の社員が交流することで、新しいアイディアや視点が生まれる可能性もあります。

オンライン形式でプログラムを提供する

オンライン形式でプログラムを提供することも検討してみましょう。

オンラインでの運動指導であれば、一堂に会さなくても、自宅などから気軽に参加できます。会社としても、大勢を収容するスペースを確保したり、使用後に部屋を清掃したりする手間が省けます。オンライン形式でのプログラム提供は、リモートワーク中の従業員に便利です。通勤がなくなり、運動不足に陥っているリモートワーカーほど、福利厚生による運動機会の提供が必要だといえます。

講師を招いて社内で指導している様子をオンラインで提供するパターンと、外注でオンラインによる運動指導のプログラムを利用するパターンがあります。参加にあたって、ZoomなどのWeb会議システムへのアクセスが必要になる場合には、アプリのインストール方法などについて、事前にフォローしておきましょう。見逃し配信ができれば、より多くの従業員が受講できるでしょう。

企業としてこのプログラムを導入することで、社員の健康やウェルビーングの向上はもちろん、長時間のデスクワークによる体の不調やストレスの軽減など、全体的な生産性の向上にも繋がることが期待されます。

17.オンラインエクササイズ

オンラインエクササイズは、特定のプラットフォームやアプリを使用して、遠隔地からでも運動の指導や参加が可能なプログラムです。近年のリモートワークの増加や、感染症の拡大に伴う外出自粛などの背景から、オンラインでのエクササイズのニーズが高まっています。

企業が社員の健康をサポートするためにオンラインエクササイズを取り入れる場合、専門のインストラクターによるライブのエクササイズセッションを配信することが考えられます。これにより、社員は自宅や好きな場所で、定期的に専門家の指導の下で適切なエクササイズを行うことができます。

この取り組みのメリットとしては、通常のジムやスポーツクラブに足を運ぶ時間や手間が不要であり、また自分の都合の良い時間に参加できる柔軟性があることが挙げられます。さらに、リアルタイムの指導を受けることができるため、正しいフォームや動きを身につけることができるのも大きな利点です。

18.オンラインヨガ教室

オンラインヨガ教室は、デジタルプラットフォームを利用して、ヨガの指導を遠隔地から受けられるプログラムです。企業がこのような取り組みを導入する背景には、従業員のメンタルヘルスや身体の健康を維持・向上させることがあります。

企業がオンラインヨガ教室を取り入れる場合、専門のヨガインストラクターがライブで指導を行うセッションを定期的に配信することが考えられます。これにより、社員は自宅やオフィス、出張先など、あらゆる場所から参加することができます。ヨガは、身体の柔軟性を高めるだけでなく、深い呼吸や瞑想を通じて心のリラックスや集中力の向上も期待できるため、長時間の仕事やストレスからのリカバリーにも有効です。

オンラインヨガ教室のメリットとして、時間や場所を選ばずに参加できる点、自分のペースで取り組むことができる点、さらには、外出することなく自宅でリラックスした状態で参加できる点などが挙げられます。また、従業員同士のコミュニケーションの場としても機能することが期待されます。

19.オンラインダンス教室

オンラインダンス教室は、専門のダンスインストラクターがリアルタイムまたは事前収録でダンスの指導を行うプログラムです。企業が健康のための取り組みとしてこのプログラムを採用することで、社員の運動不足の解消や、ストレスの軽減、さらには楽しみながらコミュニケーションをとる機会を提供することができます。

オンラインでのダンス教室は、社員がオフィス、自宅、出張先など、どこからでも参加可能であるため、通常のダンススタジオやジムへの移動時間やコストを気にすることなく、手軽にダンスを楽しむことができます。また、ダンスは単に身体を動かすだけでなく、音楽との一体感やリズム感を養成することができるため、心身ともにリフレッシュする効果が期待できます。

20.オンラインボディメイク

オンラインボディメイクは、専門のトレーナーや栄養士からリモートでボディメイクの指導やアドバイスを受けるプログラムです。

このプログラムの魅力は、オフィスや自宅、移動中など場所を選ばず、都合の良い時間にトレーニングやカウンセリングを受けることができる点にあります。トレーナーや栄養士との1対1のセッションや、グループでのウェビナー形式のセミナーなど、多様なコンテンツが提供されることが一般的です。

また、オンラインボディメイクのプログラムは、個人の目標や体調、生活習慣に合わせてカスタマイズされることが多く、一人ひとりに最適なプランの提供が可能です。これにより、社員が持続的に運動を続けやすくなり、結果として健康状態の向上や生産性のアップに寄与することが期待されます。

運動にかかる費用を非課税にする条件は？

福利厚生の一環として運動を促進するにあたって、運動にかかる費用を非課税にする（＝福利厚生費として計上する）条件についても知っておきましょう。非課税にするための条件は次の3つです。

全従業員を対象とすること

運動にかかる費用を非課税扱いとするためには、対象が全従業員であることが必須です。

条件などが設けられ、一部従業員だけが享受できる状態になっている場合は、給与とみなされて、課税対象になります。実際の利用者が従業員の一部であっても、全員が利用できる状態になっていれば原則非課税です。

運動機会の提供という会社からの恩恵を、全従業員が「平等に」受けられるかどうかが重要です。実際に利用するかどうかは個人の判断であるため、そこは問われません。

常識の範囲を逸脱しないこと

常識の範囲を逸脱しないことも、非課税とするための条件に含まれます。

運動の場合に限らず、社会通念上相当と判断される場合に限って、福利厚生費として計上できます。福利厚生費として計上できる＝非課税です。すなわち、従業員の運動に対して企業が支払う費用として金額が「妥当か」どうかが、ここでのポイントです。

従業員一人あたりにかけられた金額が高額すぎると、課税対象になるため注意しましょう。明確にいくらまで、というルールが決まっているわけではありません。一般的に妥当な費用であり、不必要に高額でなければ福利厚生費として計上できるはずですが、心配な場合は顧問税理士にもチェックしてもらうと安心です。

現金支給しないこと

現金支給しないことも、運動にかかる費用を非課税にする条件です。

スポーツクラブや事務の年会費等を現金支給したとみなされると、課税対象になります。つまり、利用した従業員が税金を支払わなければなりません。会社の福利厚生として、ポイント制のカフェテリアプランを導入しているケースもあることでしょう。カフェテリアプランの場合、ポイントが換金可能なケースで、実際に換金した場合は課税対象になります。また、職位や報酬額などに応じて付与されるポイントが異なる場合も、均等ではないため、課税対象になってしまいます。

カフェテリアプランで運動サポートサービスを選択した場合は、すべて課税対象となるわけではありませんが、このように内容によっては課税される可能性があることを知っておきましょう。

また、器具の購入代の費用補助を現金で支給すると課税対象になります。企業が販売元に金銭を支払い、全従業員に「現物支給」する場合には、非課税にできます。

福利厚生で取り組む運動を選ぶときのポイントは？

福利厚生として認められるためには、全員が参加できるものである必要があります。性別や年齢、運動習慣の有無に関係なく参加でき、楽しく続けられる運動がおすすめです。

そのほうが参加のハードルも下がり、より多くの従業員の健康促進につながる可能性が期待できます。また、目標を達成すると特典を得られるものだとモチベーションを保てます。

社員の運動不足がもたらすリスクとは？

運動不足は、さまざまな不調やトラブルの原因になります。はじめに、運動不足がもたらすリスクを理解しましょう。これを理解することで、企業が福利厚生で取り組むべき理由が見つかるはずです。

体力低下による病気発症のリスク

まずは、体力低下による病気発症のリスクです。現代人は、歩いたり、体を動かしたりする機会が減っていると指摘されています。交通の便が良くなり、車も普及している中では、わざわざ歩くのが面倒、と感じてしまいがちです。また、業務のIT化が進み、社内でも移動せずに他部門などとやり取りがしやすくなっているため、運動以前に身体を動かす機会が減っているといえるでしょう。そこに加えて、リモートワークの導入も進んでおり、運動不足に拍車をかけているようです。

筋肉を動かさないと、血液循環が悪くなるので心臓疾患や動脈硬化、脳梗塞などのリスクが高まります。さらに、身体を動かさないことにより、肥満が進みやすいので血圧が高くなりやすくなってしまいます。身体が重くなると、関節に負担がかかり、ますます動く機会が減ってしまうでしょう。骨に負荷をかけないと骨量が減り、ケガもしやすくなる、というように悪循環が起きてしまいます。

メンタル面の不調が生じるリスク

慢性的な運動不足は、メンタル面の不調の要因にもなります。運動不足で身体が疲れていないと、よく眠れません。寝不足が続くと、今度は疲れが常にたまった状態になり、自律神経に支障をきたします。自律神経の乱れは、生活習慣病など大きな病気を引き起こすだけでなく、メンタル面にも大きな影響を及ぼします。また、運動不足によって筋力低下が進むと、少し動くだけで疲れやすくなってしまうでしょう。体内に疲労物質もたまります。

身体が疲れている状態では、仕事にも集中できなくなりますよね。気分も落ち込みやすくなってしまいます。このように、運動不足によって質の高い睡眠が取れず、疲れやストレスがたまった状態となり、さらに満足に寝られないという悪循環が続くと、メンタル面の不調が現れてきます。

心身の健康を害することによる業務効率低下のリスク

運動不足が心身の健康を害することによる業務効率低下のリスクも懸念されます。溜まった疲れが取れないと、仕事に集中できません。集中できない状態で仕事をすると、たびたびミスを起こすようになり、上司から注意されたり、自信を失ったりします。仕事への意欲まで損なわれてしまうと、業務効率が著しく低下します。

運動不足から発症した生活習慣病や精神疾患が悪化すると、仕事を続けられない状態になってしまうでしょう。休職や離職をせざるを得ない場合もあります。経済面にも支障が出たり、自分の望むキャリアをかなえられなくなったりしかねません。

運動不足の影響が心身の健康状態に及ぶ前に、手を打たなければなりません。普段から適度な運動を心がけて、質の高い睡眠を取ったり、ストレスを解消したりする必要があります。

座る時間を減らす必要性

座る時間が長いほど、死亡リスクが高まるという研究結果があります。筋肉量の多い下半身をあまり動かさないため、エネルギー消費量が少なくなり、肥満などの原因になります。また、1日の座っている時間が長いほど寿命が短く、2型糖尿病や心臓病罹患のリスクが高まると報告されました。日本人は特に座っている時間が長く寝ている時間以外の大半を座って過ごしている人も少なくありません。世界20カ国で比較しても、日本の座位時間の長さが目立ち、座り過ぎのリスクが懸念されます。

特に、オフィスワーク中心の労働者は、座位時間が長めになりがちです。従業員の健康を保つためには、企業のほうからも、座って過ごす時間を減らすように働きかける必要があります。実践例としては、1時間おきなどこまめに休憩を取らせる、メールやオンラインだけでなく対面の会議も奨励する、といった方法が考えられます。管理職が率先して休憩を取るようにすると、部下も真似しやすいでしょう。

自社のニーズに合うメニューを導入しよう

福利厚生で運動の機会を提供すると一口に言っても、企業の規模や人員構成などによって合うものと合わないものがあります。福利厚生で運動を取り入れたいものの、何を導入すればいいのか悩んでいる場合には、オフけん（心幸ウェルネス）に問い合わせてみてはいかがでしょうか。

「オフけん（オフィスに健康を）」では、企業の声を聞いた上で、健康サポートプログラムを企画、運営しています。従業員に対して「健康セミナー」や「運動セミナー」、体成分測定や体力測定ができる「出前からだ測定会」の実施など体験型の健康経営サポートにより、形だけの健康経営ではなく、真（シン）の健康経営を実現しています。