コミュニケーション機会が増えた2023年　2024年は「食」環境の整備で、はたらく人を元気に、人材不足業界に人を呼び戻す

心幸グループ、「健康経営に関する2023年総括と2024年展望」を発表

　「はたらく人を元気にする」福利厚生支援サービスを展開する心幸ホールディングス株式会社（本社：兵庫県尼崎市、代表取締役：山﨑忠　以下、心幸グループ）は、「健康経営に関する2023年総括と2024年展望」について発表いたしましたので、お知らせいたします。

人が動いた2023年、企業イベントも復活

2023年は、新型コロナウイルスの感染法上の位置付けが、季節性インフルエンザと同じ5類に移行し、4年ぶりに夏祭りや花火大会、フェスなど多くのイベントが復活しました。企業活動においても、在宅勤務を中心にしていた会社も、「オフィスへ出社して仕事を行う」という従来の働き方に戻した企業や、入社式や歓迎会、運動会など、社内イベントを復活させた企業も多いのではないでしょうか。

HR総研が、企業の人事責任者及び担当者を対象に実施した「社内コミュニケーション」に関するアンケート（※1）によると、2021年のコロナ禍と比較すると、自社における社内コミュニケーションの状況について、2021年は「改善している」が10％であったのに対して、2023年の調査では32％まで増加しています。また、社内コミュニケーション不全を防止・抑制するために実施している効果があった項目として、大企業では「飲み会・ランチ補助」が最多で50％を占め、業務に関連しない対話の場の創出に効果を感じている傾向がうかがえます。結果として、9割以上が「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」と回答しており、社内コミュニケーションの活性化に積極的に取り組む姿勢があるようです。

この流れを受け、また、企業からのイベント化ニーズも多くいただいたことから、心幸グループでも、社内食堂のメニュー試食会の開催や、食事量や栄養摂取量を解析することで、身長・体重から導き出される適正量や、不足している栄養素に関する専門的なアドバイスをする「食事診断会」、企業に出向いて開催する「からだ測定会」を再開するなど、コロナ禍で希薄化した「コミュニケーション」を増加させる取り組みを積極的に実施してまいりました。心幸グループの伴走によって、継続的な運動・食習慣を身につけるためのきっかけづくりの場となっていることに加え、従業員みんなで取り組むことで、楽しく続けられる、コミュニケーションの機会にも繋がると、大変好評をいただいています。

健康は会社と一緒に維持する

2023年は、経営に健康の観点を取り入れる企業も増えました。2023年の中小企業部門における「健康経営優良法人」の認定数は、前年度の1万2,255件から1万4,012件へと大幅に増加し、前年比114％を達成しました（※2）。コロナがもたらした健康意識の高まりは、この結果を見ても明らかであり、健康経営に関心を持ち、取り組みを始める企業が増加していることが分かります。さらに、「健康経営優良法人」を取得している企業の経営者107名と「健康経営優良法人」を取得していない企業の経営者106名を対象に実施した「健康経営に関する企業間比較調査（※3）」では、直近2期の売上高が伸びている企業の割合について、「健康経営優良法人」取得企業の方が、未取得企業よりも33.4ポイント高い実態が明らかとなっています。

従業員が健康な状態であり続けることは、業務内のパフォーマンスにもつながり、企業側にも大きなメリットがあると言えます。一方で、認定を取得しただけでは本当の意味での健康経営ができているとは言い切れません。従業員一人ひとりが健康を維持し続けられるように、企業は健康的な食事を提供したり、気軽にエクササイズできる環境を整えることで、病気をしない身体作りを一緒に取り組む姿勢が大切です。

＜「健康経営に関する企業間比較調査｜「健康経営優良法人」取得企業、「伸びている」が64.5%、「健康経営優良法人」未取得企業は「伸びている」が31.1%＞

人材不足の業界こそ、「食」環境の整備で従業員満足度を上げる

会社が自分達の健康を気遣ってくれているという実感は、従業員の離職率をも軽減させます。「2024年問題」を例に挙げると、倉庫やドライバーなど物流業界の人材不足は甚だしく、その原因の一つとも言えるのは、コンビニまで1時間かかるような僻地に所在するなど、便利とはかけ離れたエリアに倉庫が多いことや、業務自体も単純作業、重労働、長時間労働が一般的です。

それであれば、日本の物流を支えている従業員の皆様が少しでも職場にいきたくなるような環境に整えることが離職率低下や従業員満足度を上げるポイントと言えるのではないでしょうか。中でも、社内食堂及び、社内コンビニといった「食」のサポートは効果が期待できます。周辺にコンビニがないところには、社内コンビニを設置し、倉庫内で購入できる環境を整えることで、大切な休憩時間をしっかり確保していただいたり、社内食堂を設置することで、毎日でも飽きさせないメニュー開発や栄養士監修による栄養バランスの良い食事を提供したりと、仕事の合間の食事が少しでも楽しみになるような食環境の整備により、従業員が働きたくなるような環境を目指すことが必要です。

人手不足の業界や企業に、改めて見直していただきたいことは、「はたらく環境は従業員の皆様が喜ぶ環境になっていますか？」ということです。「食」環境を整えることは、毎日の小さな楽しみを積み上げられると共に、従業員同士のコミュニケーション機会を創出することにも繋がります。毎日のことだから「食」の満足度を上げることは、従業員満足度に直結し、効果も絶大です。会社を活性化させる鍵は「食事」「健康」であり、従業員が働きたくなるような環境にしてこそ、成長できる活気的な企業になると考えています。

※1　HR総研｜「社内コミュニケーション」に関するアンケート
https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=357
※2　健康経営優良法人2023
一覧：https://kenko-keiei.jp/1042/
※3　「健康経営」に関する企業間比較調査
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000030.000097472.html

心幸グループの2024年

心幸グループは、企業からのコミュニケーション向上ニーズを受け、今年はオフィスの一角にミニコンビニ（置き社食）を設置するサービスである「オフめし」をアップデートさせ、コミュニケーションスペース「OFFMESHI-BA（オフめし場）」として提供を開始しました。「オフめし場」は、多くの職場が抱える「会社の近くに飲食店が少ない」「都心でもランチに外出する時間が取れない」といったお悩みを「食環境の場」を提供することで解決しながら、従業員同士が自然と集まり、コミュニケーションを深める「交流の場」を兼ねた提案をすることで、導入企業の従業員コミュニケーションの活発化に貢献しています。

2024年は、全国でごちそうを提供している飲食店のフードを、キッチンカーや屋台の形態で企業のランチタイムにお届けする「ごちショウ」サービスの活用により、さらに食事にワクワクを加える取り組みを強化予定です。心幸グループは、「はたらく人を元気にする」福利厚生支援サービスによって、企業ではたらく人へ「便利」「食」「健康」の3つの軸から顧客の最大満足を追求し歩み続けてまいります。